変動相場制になった年から全期間のチャートが見たいのに、見つからない！ という思いをしたことがありませんか？
「みのたけ」は、過去チャートが見たくなることがよくあります。
そこで、いつでも見れるように、資料ページを作りました。
※ブログ記載内容は、投資の推奨または勧誘を目的としたものではありません。※正確な情報をお伝えるるよう心がけていますが、記載内容を当ブログが保証するものではありません、取引の際は、必ずご 自身で取引内容を確認し、投資にあたっての最終判断はご自身でお願いします。
目次
米ドル円チャートと過去の出来事を合わせて確認しよう！
| 1949/4 | 固定相場制に移行 |
| 1965 | ベトナム戦争へ 米国軍事介入開始 |
| 1971/8 | ニクソンショック |
| 1971/12 | スミソニアン協定合意 |
| 1973/2 | 変動相場制へ移行 |
| 1973/10 | 第一次石油ショック |
| 1975/4 | ベトナム戦争終結 |
| 1976/1 | キングストン体制 |
| 1978/12 | 第二次石油ショック |
| 1985/9 | プラザ合意 |
| 1987/2 | ルーブル合意 |
| 1987/10 | ブラックマンデー |
| 1990 | バブル経済の崩壊 |
| 1995/1 | 阪神淡路大震災 |
| 1998/3 | 銀行21行へ公的資金注入 |
| 1997 | アジア通貨危機 |
| 1998 | 日本で外国為替証拠金取引が開始 |
| 1999/2 | 日銀ゼロ金利政策開始 |
| 2000/8 | 日銀ゼロ金利政策終了 |
| 2001/3 | 日本政府がデフレ認定 |
| 2001/9 | アメリカ同時多発テロ事件 |
| 2001/12 | ITバブルが崩壊 |
| 2007 | サブプライム住宅ローン危機 |
| 2008/9 | リーマン・ブラザーズの経営破綻 |
| 2011/3 | 東日本大震災 |
| 2015/1 | スイスショック |
固定相場制から、バブル経済突入まで
固定相場制
為替レートを固定する制度です。日本円は、1ドル360円でした。
ニクソンショック
1971年、ニクソン大統領が、金とドルの交換を停止しました。
スミソニアン協定
1971年、通貨変動幅を上下2.25%以内とする協定が合意されました。このため、1ドルが308円へと変更されました。
変動相場制
為替相場を通貨需給に合わせて決める制度です。
第一次石油ショック
1973年、第四次中東戦争を契機に、OPECが原油価格を引き上げます。翌年には1ドル300円になります。
キングストン体制
1976年、IMFで、変動相場制を追認しました。
第二次石油ショック
1978年、イランの原油生産停止によりOPECの原油価格が引き上げられました。5月に1ドル220円に、同年11月には1ドル250円へと急激に円高が進行しました。その後、1982年に1ドル278円まで円安が進行しました。
プラザ合意
1985年、G5各国が、為替レートの安定化を目指す協調行動に合意しました。米国以外の通貨を10％から12%切り上げるために協調介入をおこなう内容です。
その結果、円安ドル高が進行し、日本の景気は低迷します。その対策として、日銀が低金利政策を開始しました。結果、金融機関の過度の貸し出しが起こり、投機により資産高騰します。そして、バブル景気へと日本経済は移行します。
ルーブル合意
1987年、G7各国が、為替レートの安定化に関する合意をしました。過度なドル安を止める目的の合意でしたが、協調が不十分であまり効果がありませんでした。
バブル経済崩壊から、近年まで
ブラックマンデー
1987年、ニューヨーク株式市場の株価暴落を契機に、世界同時株安が起こりました。発生原因は諸説あり特定されていません。
ダウ工業株30種平均株価が22.6%の下落、日経平均株価は14.9%の下落となりました。この後、影響が世界中に伝播し、全世界同時株安がおこりました。
バブル経済の崩壊
ファンダメンタルズ価格から資産価格のが乖離して上昇することを、バブル経済と呼びます。
1985年のプラザ合意を発端とし、急激に円高が進行しました。1985年に1ドル260円から1ドル240円でしたが、1990年のバブル経済の末期には、1ドル160円まで円高が進行しました。
日経平均株価は、1989年に38,915円の過去最高値をつけました。
阪神淡路大震災
1995年、マグニチュード7.3の兵庫県南部地震が発生しました。
国内で有事対応のため、国内のドルが円に換えられるとの思惑から、海外投機筋の大規模な円買いがおこなわれたと言われています。発生前1ドル100円前後で推移していましたが、3か月後には1ドル79円まで円高が進行しました。
アジア通貨危機
1997年、固定相場制のタイ通貨に対し、投資家ジョージ・ソロスさんが大量に空売りを行いました。タイ中央銀行は通貨防衛策として通貨買いの為替介入を実施、しかし資金が枯渇し、変動相場制へと移行します。結果、タイ通貨は暴落、アジア各国へも多大な影響をもたらしました。日本円は1ドル147円まで円安が進行しました。
ITバブル
1990年年代、インターネット企業への過度な投機により、株価が急騰、バブル経済を形成しました。
サブプライム住宅ローン危機
サブプライム住宅ローンとは、低所得者向けの米国の高金利住宅ローンの事です。2004年以降の住宅価格高騰を背景に、住宅を担保にしたサブプライムローン契約件数が増加しました。
FRBの金利引き上げにより、2007年、住宅価格が大幅に下落しました。価格下落により、売却が増加し、さらなる価格下落を招くことになります。そして、売却価格でのローン返済が困難な状況が生まれます。
リーマン・ブラザーズの経営破綻
2008年、サブプライムローンの不良債権による巨額の損失が発覚し、リーマンブラザーズの株価が急落します。しかし、米政府は対応せず、そのまま破綻しました。
米国史上最大の6130億ドルに上る負債は、市場へ衝撃をあたえ、株価が暴落、影響は世界中へ波及しました。
東日本大震災
2011年3月11日、東北地方太平洋沖でマグニチュード9の地震が発生、その影響で10mを超す津波が発生、東北関東沿岸部に甚大な被害を残します。津波の影響で福島第一原子力発電所でメルトダウンが発生しました。
発生後、円高進行が始まり、同月17日には戦後最高値の1ドル75円まで円高が進行します。
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